妊娠したらもらえるお金&申請方法|無駄なく賢く出産準備を

妊娠したらもらえるお金 妊娠

妊娠したら出産までにいくらくらいお金がかかるのか、気になる人も多いでしょう。

出産時の入院だけでなく妊婦健診が必要で、必要があればさらに診察を受けなければいけません。

妊娠・出産は病気ではないので、基本的には健康保険が適用されません

そこで妊婦さんの経済的な負担を軽くするための、妊娠したらもらえるお金をまとめました。

妊娠したら全ママがもらえるお金

仕事の有無に関わらず全ての妊婦さんがもらえるお金をご紹介します。

  • 妊婦健診費の助成
  • 出産育児一時金
  • 出産・子育て応援給付金
  • 高額療養費
  • 医療費控除

妊婦健診費の助成

妊婦健診助成券

妊娠すると定期的な妊婦健診が必要になりますが、健康保険が適用されませんので自己負担となってしまいます。

そこで自治体から交付される妊婦健診費の助成券を使いましょう。

自己負担になると、1回の妊婦健診で5,000円~10,000円かかってしまう可能性があります。

一般的な妊婦健診は出産までに14回とされていますので、多くの自治体で14回の妊婦健診が受けられます。

多くの妊婦さんがこの制度を利用しており、厚生労働省によると、妊婦1人当たりの公費負担額は全国平均で107,792円となっています。

経済的な心配なく、妊婦健診を受けられるよう必ず申請しましょう。

妊婦健診費の助成を受けるには

まずは産婦人科で妊娠の確認をします。

ドラッグストアで購入できる妊娠検査薬の陽性ではなく、産婦人科で妊娠を確認すると「次回までに母子手帳をもらってきてください」と案内があります。

母子手帳は自治体の窓口で受け取り、同時に妊婦健康診査費用補助券を受け取れる自治体が多いです。

市役所や区役所といった自治体の窓口に問い合わせてください。

出産育児一時金

出産育児一時金とは、出産をしたら健康保険から出産した方に支払われるお金です。

以前は1児につき42万円でしたが、令和5年4月以降は以下のようになっています。

出産の状況 令和5年4月1日以降の出産の場合
妊娠週数22週以降に出産 1児につき50万円
妊娠週数22週未満で出産 1児につき48.8万円
産科医療補償制度に 未加入の医療機関等で出産 1児につき48.8万円

参照:全国健康保険協会

直接支払制度という制度を使えば、入院している病院の窓口に直接支払をしてもらえます。

例えば出産費用が52万円だった場合、直接支払制度で出産育児一時金を使えば、自己負担は2万円となります。

直接支払制度を使用しない場合、退院時に入院費を一度全額払い、後に加入している健康保険に申請します。

出産育児一時金をもらうには

出産育児一時金をもらう際の手続きは、直接支払い制度を利用するかしないかで異なります。

  直接支払制度 直接支払制度を利用しない
申請方法 病院で手続き 健康保険へ申請
申請期日 健診時や入院時 出産翌日から2年以内
支払時期 退院時 請求後10日~1ヵ月ほど
支払場所 病院へ 指定口座

窓口負担が減りますし、自身で手続きの手間もありませんので、直接支払制度を利用するといいでしょう。

健康保険へ自身で申請する場合は、指定口座に振り込まれます。

出産・子育て応援給付金

出産・子育て応援給付金

出産・子育て応援給付金とは、令和4年4月以降に出産をした妊婦さんが対象の応援交付金です。
(参照:こども家庭庁「妊婦・子育て家庭への伴走型相談支援と経済的支援の一体的実施」)

妊娠中から出産、子育てを支援する制度で、経済的支援をはじめとし、必要に応じた支援を行っています。

妊娠届時 5万円相当
出産届時 5万円相当

自治体によって現金5万円を給付する場合や、クーポンで5万円相当の給付をする場合があります。

出産・子育て応援給付金をもらうには

出産・子育て応援給付金は、自治体ごとに管理されており、申請方法や給付内容が異なります。

お住まいの自治体で妊娠の届け出をすると、申請できるようになっています。

母子手帳をもらい、妊婦健診費の助成券を受け取る際に確認するといいでしょう。

高額療養費

妊娠は病気ではないので、基本的には健康保険が適用されません。

しかし切迫流産や切迫早産のように、検査や医療的処置が必要な状態の場合は健康保険が適用されます。

1ヶ月の窓口支払いが高額になり一定の金額を超えると高額療養費という制度が適用され、窓口負担は限度額内に抑えられます。

妊婦健診では助成券が使えるので、妊婦さんで高額療養費が必要になるのは、長期の入院をする時でしょう。

「出産ではないけど、切迫早産で入院する」というような場合には、高額療養費が使えると覚えておきましょう。

高額療養費を申請するには

加入している健康保険に高額療養費を申請し、
限度額適用認定証」をもらいます。

お手持ちの保険証を確認し、どこに申請をするのか確認しましょう。

保険証の記載 申請先
○○健康保険組合 全国健康保険協会 ○○共済組合 記載されている保険者
○○国民健康保険組合 記載されている国民健康保険組合
市区町村名 市区町村の国民健康保険の窓口

参考:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

医療費控除

医療費控除とは、確定申告で払いすぎた医療費分を所得から差し引く制度です。

直接的な還付金があるわけではありませんが、課税所得が少なくなります。

世帯の医療費の自己負担が1年で10万円を超えたら、医療費控除の対象となる可能性が高いです。

課税所得が少なくなると、次年度の住民税や保育料が安くなりますので、医療費控除を検討するといいでしょう。

医療費控除については、国税庁「医療費を支払ったとき(医療費控除)」を参考になさってください。

医療費控除を受けるには

医療費控除を受けるには確定申告が必要です。

会社の年末調整では手続きできませんので、自身で確定申告をします。

1年間の医療費の領収書だけでなく、やむを得ず通院のために使用したタクシー代なども対象になる場合があります。

妊婦健診でも自費で支払った分があれば、控えておきましょう。
(参考:国税庁「医療費控除の対象となる出産費用の具体例」)

確定申告の期間は、年間医療費10万円を超えた年の翌年2月16日~3月15日までです。

職場復帰ママが妊娠したらもらえるお金

育休もらえるお金

仕事をしている妊婦さんで、出産後に仕事復帰をする予定の人は、さらにこれらのお金がもらえます。

専業主婦やフリーランスの方には当てはまりませんので、ご注意ください。

  • 出産手当金
  • 育児休業給付金

出産手当金

出産後も仕事を継続させたいと考えている妊婦さんは、休み中にお給料を受け取れません。

休業中のサポートをしてくれるのが出産手当金で、加入している健康保険から支給されるものです。

出産日の42日前から出産日の翌日以降56日までの範囲内の、給与がなかった期間が対象となります。

計算式は「支給開始日の以前12ヶ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×(2/3)」となっており、おおよその日給の3分の2程度が支給されるとわかります。
(参照:日本健康保険協会「出産手当金について」)

出産手当金を申請するには

産休に入る前に勤務先で申請用紙をもらい、出産したら産婦人科で必要事項を記入してもらいます。

出産後に記入してもらい、申請をしてから1ヶ月程度で出産手当金が受け取れるでしょう。

勤務先へ申請を出すのが一般的ですが、自分で加入先の健康保険組合へ申請する場合もあります。

育児休業給付金

育児休業給付金

赤ちゃんが1歳になるまでの育休中に受け取れるのが、育児休業給付金です。

支給額は育児休業前の給与の50%~67%で、育休を開始して最初の180日が最大の67%となります。

保育園の入所待ちといった理由があれば、最大2歳まで延長が可能です。

雇用保険から支給される給付金となり、上限額は286,023円、下限額は46,431円となっています。

育児休業給付金はパパももらえる

育児休業給付金は、パパとママが同時に取得しても構いません。

ママは出産翌日から8週間は産後休暇期間となり、9週目から育休開始となります。

育児休業給付金

厚生労働省「育児休業給付金の支給率を引き上げます」より引用

パパ・ママ育休プラス制度として同時に育休を取る場合は、子供が1歳2ヶ月に達する前日までの最大1年間、
育児休業給付金が支給されます。

育児休業給付金を申請するには

育児休業給付金は、勤務先に申告し、用紙を提出します。

事業主が管轄のハローワークに提出し、申請手続きをします。
(参考:厚生労働省「育児休業給付の内容と 支給申請手続」)

正社員ではなくパートでも雇用保険に加入していれば、育児休業給付金がもらえる可能性があります。

妊娠したらかかるお金

妊娠したらかかるお金

妊娠したら出産、子育てとこれからお金がかかるイメージがあるという方が多いでしょう。

出産前の妊娠時には、具体的に以下のような所にお金がかかります。

  • 妊婦健診
  • 出産
  • マタニティウェア
  • ベビーグッズ
  • 里帰りの交通費

妊婦健診や出産は、先述した妊婦健診費の助成券や出産育児一時金でカバーします。

しかしマタニティウェアベビーグッズは、自身で用意しなくてはいけません。

マタニティウェアは大きくなるお腹を守り、ママと赤ちゃんが快適に過ごすために必要なものです。

里帰り出産のために新幹線や飛行機を利用する場合は、交通費も高額になるでしょう。

本当は不要なベビーグッズ!?

赤ちゃんが産まれたら多くのベビーグッズが必要になります。

初めての出産だと「どれが必要で不要なのかがわからない」という方も多いでしょう。

必ず必要だと思われるベビーグッズも、生活スタイルによってはいらない場合もあります。

購入の必要がなかった」といわれるベビーグッズをご紹介します。

  • ベビーベッド
  • バウンサー
  • ベビーカー

ベビーベッドが不要だった

高さがあってお世話がしやすいベビーベッドですが、添い寝ができないので大人が布団で寝ている家では不要かもしれません。

しかしペットや兄姉がいる家庭では、赤ちゃんが落ち着いて眠る場所として重宝するようです。

すぐに大きくなってしまって「半年くらいしか使えなかった」という声もあります。

ベビーベッドはスペースが必要ですし、使わなくなった後の処理を考えると「レンタルでよかった」と後悔する人がいるようです。

バウンサーが不要だった

座ると自然に揺れるバウンサーも、王道のベビーグッズなので購入が必要だと考えている人も多いでしょう。

寝かしつけにも使えますし、ご機嫌に過ごせる場所として手放せないという人がいる一方で、バウンサーが不要だったと感じる人もいるようです。

例えば「ハイ&ローチェアを持っているので不要だった」「動きを制限させて後悔している」という理由からです。

バウンサーは必ず必要なベビーグッズというよりは、補助的なアイテムになります。

部屋の環境やママの生活スタイル、赤ちゃんの好みに合わせて柔軟に使えると便利です。

ベビーカーが不要だった

生後0ヶ月から使えるA型ベビーカーは、出産前に準備しておきたいと考えている方もいるかもしれません。

ベビーカーは必須アイテムのように思えますが、普段の移動手段や行動範囲によってはベビーカーが不要だと感じる人もいるようです。

抱っこ紐をメインで使う人や、赤ちゃんがベビーカーを嫌がってしまう場合です。

ベビーカーでのお散歩が多くなりそうであれば重宝しますが、抱っこ紐と車移動がメインになるとベビーカーの出番が少ないかもしれません。

またA型ベビーカーを購入したけど、結局軽いB型ばかり使っていたという人もいます。

赤ちゃんの好みもあるようなので、ベビーカーは出産後にゆっくり選んでもいいかもしれません。

ベビーグッズはレンタルでお試しを

ベビーグッズレンタル

先輩ママさんの中では、王道なベビーグッズも不要な場合があります。

しかし初めての妊娠だと、どれが必要でどれが不要かの判断が難しいと感じる人も少なくありません。

「出産後に購入すればいい」と思っていても、生後1ヶ月までの赤ちゃんは外出は控えた方がいいですし、忙しい生活になりますので購入品を検討する時間もなくなってしまうでしょう。

そこでまずはべビレンタでベビーグッズをレンタルするのをおすすめします。

「本当に必要なベビーグッズなのか」「高額だけど買う価値はあるのか」と心配な方も、実際に赤ちゃんと使って試せるので失敗がありません。

レンタルであれば気軽に別の商品を試せますし、購入よりも安くベビーグッズを使えます。

べビレンタでベビーグッズをレンタルする

妊娠したらもらえるお金を確認しておこう

妊娠したらもらえるお金がいくつかあります。

産婦人科で妊娠を確認したら、母子手帳をもらって、妊婦健診費の助成券や出産・子育て応援給付金の申請について確認しましょう。

職場復帰をするママであれば、さらにもらえるお金が多くなります。

出産後は手続きが大変なので、できるだけ早く準備しておくと安心です。

ベビーグッズの準備も妊娠中に必要な項目ですが、焦らずにレンタルという選択肢も考えてみましょう。

必要な物はきっちりと厳選し、本当に必要な物にお金を使えるようにしましょう。

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